訪日外国人消費動向調査からわかる実施すべきインバウンド対策5選

訪日外国人消費動向調査からわかる実施すべきインバウンド対策5選

日本には年間2,000万人を超える外国人観光客が訪れており、訪日外国人の旅行消費額は年間約3兆5,000億円にも及んでいます。

まず3兆5,000億円のうち1兆4,000億(全体の40%)は中国人観光客(年間500万人)の消費額にあたります。

つまり、中国人1人につき30万円弱を使っている計算になります。

2020年の東京五輪に向け今後も注目される観光産業ですが、外国人観光客は一体何にお金を消費しているのでしょうか?

訪日外国人消費動向調査からわかる実施すべきインバウンド対策5選

訪日外国人消費動向

旅行消費額は年々増加しており、2011年から2015年までの間で約4,2倍にまで膨らんでいます。

旅行消費額の費目別構成比

このグラフから読み取れるように、旅行消費額の内訳で最も大きいのは買物代です。

いずれの項目に関しても金額自体は増えていますが、宿泊費と飲食費の割合が減少していることから、他の予算を削ってでも買物代に回していることが分かります。

円安の影響によって、質の良い商品が安価で手に入るためこのような動向になっています。

実施すべきインバウンド対策5選

買い物が主目的となりつつあるのですから、商品販売を行っている会社がこの機会を簡単に見送ることなどできないのではないでしょうか?

外国人観光客を取り込む為の対策をご紹介いたします。

1.ターゲットを絞る

万人に受ける商品ではない限りターゲットを絞りましょう。

男性なのか女性なのか、または団体なのか個人なのかをはっきりさせる必要があります。

「化粧品屋さんなら女性」「おもちゃ屋さんなら親子連れ」といったようにターゲットを絞ることで、効率的なプロモ―ションになります。

2.ターゲットを知る

効率的なプロモーションという点では、ターゲットを知ることもとても大切です。

欧米の観光客は日本の文化に強い関心を持っていますが、アジア圏の観光客は日本の文化より値段に関心を持っています。

アジア圏のターゲットに「日本らしさ」をアピールしてもあまり意味がなく、反対に欧米圏のターゲットに「安さ」をアピールしても響かないでしょう。

3.外国語の話せるスタッフを雇用する

せっかく外国人観光客が店に来ても、話ができなければ商品の良さや違いを伝えることはできません。

商品を購入してもらう上でコミュニケーションは欠かすことができないでしょう。

文化や価値観を知るという観点からも外国語の話せるスタッフの雇用・育成は必要になります。

4.情報を発信する

近年増加傾向にある個人の旅行客をFITと言います。

FITは日本に到着してからタブレットを片手に情報収集をする場合が非常に多いです。

そんな中でネットに情報発信サイトがなければ、選択肢にすら入りえません。

ネットの普及した現代において複数言語の自社サイトを持つことは当たり前になりつつあります。

5.SEO対策をする

情報の発信と関連した対策になるのですが、SEO対策を行う必要があります。

たとえ複数言語の魅力的なサイトを運営していたとしても、それが検索結果の100ページ目に表示されてしまえば人目に触れることがないと言っても過言ではないでしょう。

意図した検索ワードで確実に人に見てもらうにはSEO対策を怠ってはいけません。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

訪日外国人観光客はいいと感じたモノに対しては、積極的にお金を使っています。

外国人観光客をビジネスターゲットとして巻き込めるかどうかは、日本の多くの会社にとって分岐点と言えるでしょう。

今回ご紹介した対策を参考にして、インバウンドの波に乗りませんか?

この記事のライター

インバウンド事務局