ここ数年で耳にすることが増えてきた「訪日インバウンド」。
「訪日インバウンド」とは、日本に訪れる外国人旅行客のことを言います。
そして近年、この数字が急増している事実を皆さんはご存じでしょうか？
今回は、その急増する訪日インバウンド客の推移とインバウンド対策をご紹介します。
急増する訪日インバウンドとは
訪日インバウンドに対する追い風
訪日インバウンド急増の影にある要因として、円安の進行や訪日ビザの発給要件緩和、ＬＣＣ（格安航空会社）の就航数増加等が挙げられます。
日本の魅力が世界に広まったことももちろんですが、数年前に比べ、日本に来やすい環境が出来上がったことが最大の要因と言えます。
2016年現在の訪日旅客数は、約2,400万人にものぼります。
さらに、この影響を受けて政府は、「東京オリンピック開催の2020年には4,000万人を目指す」と公表しています。
今後も確実に膨張する訪日インバウンド市場。
この市場に参入できるかどうかは、日本の多くの企業において分岐点となるでしょう。
データ：観光庁JNTO
しかし「訪日インバウンド市場には参入が、具体的に何をすればいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか？
訪日インバウンド市場に参入し、成果を上げている企業が共通して行った対策があります。
ここからは、そんな企業が行ったような具体的な対策をご紹介していきます。
外国人旅行客に対応できる人材の育成
まずは、外国人旅行客に対応できる人材の育成が必要となります。
外国人観光客向けにサービスを提供するのに、外国語を理解することが第一にあります。
言葉による意思疎通が出来なければ、満足のいくサービスはおろか、注文すらできないでしょう。
豚肉が食べられない国の方や牛肉が食べられない国の方等がおられるため、文化の壁も非常に大きな問題となるでしょう。
言葉の壁はもちろんのこと、文化の壁も当然にクリアしなければならない課題です。
そのため、言語・文化ともに理解のある人材を確保する必要があるでしょう。
外国人観光客に向けのメニュー・サービスを新規作成
「従来のサービスで十分だ」と思った方もおられるのではないでしょうか？
しかし、外国人観光客に多く来店してもらうためには、メニュー・サービスの工夫が必要不可欠です。
私達が海外に行く時にその国の雰囲気をイメージするように、外国人観光客も日本に特定のイメージを抱いて訪日しています。
つまり、訪日した海外旅行客が求めているものは、日本に住んでいる私達が想像するものとは異なっているのです。
また、国籍や年齢の幅によって、ニーズは多様化します。
そのため、数あるニーズを敏感に察知し、メニュー・サービスに反映させていく努力が求められるのです。
外国人観光客に向けたプロモーション
日本にある数多のお店の中から自身のお店に来店してもらうためには、お店のアピール・プロモーションは必須です。
一言にプロモーションと言っても、その容態は様々です。
では、どのようなプロモーションが最も有効な手立てとなるのでしょうか？
鍵となるのは、インターネットです。
現代において、インターネットには数え切れない程の莫大な情報が溢れています。
そして、それらの情報を効率的に収集するために、スマートフォンやパソコンなどのデバイスも豊富にあります。
街中で海外旅行客を見てみると、多くの旅行客がデバイス片手に観光をしています。
ということは、自身のウェブサイトを展開しなければ、どれだけ素晴らしい商品・サービスを提供出来たとしても、海外旅行客の選択肢にすら入らないのです。
また、ウェブサイトを展開していたとしても、何万という検索結果に埋もれてしまうと、同様に海外旅行客の目には止まりません。
加えて、日本語で書かれた情報を外国人観光客は理解することが出来ないため、英語版・中国語版・韓国語版といったように多言語に対応している必要があります。
これらすべての専門的な問題を、個人で解決するのは非常に難しいでしょう。
